市民のための健康・スポーツ論

青沼裕之・森敏生・北徹朗/著

市民のための健康・スポーツ論
定価:2,530円(本体価格:2,300円)
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健康とは何か、スポーツとは何か
その両者を結び、豊かな生活を送るにために
私たちが今なすべきことを考える

本学通信教育課程「健康と身体運動文化」の教科書。第1章では、健康と運動の関係を科学的に分析し、食生活・感染症・休養と運動について具体的に考察。第2章では「スポーツとは何か」を問い、メディア・テクノロジーの進化・平和・人権・環境問題・文化からスポーツの変遷を辿る。第3章では日本のスポーツ政策を丁寧にひもとき、現状を認識し、2021年の東京オリンピック・パラリンピックを改めて検証、対案を講じる。

武蔵野美術大学通信教育課程の教科書です。受講生は配布されますので、ご注意ください。

2002年刊行『スポーツ・健康と現代』ISBN978-4-901631-11-22015年刊行『スポーツ・健康と現代社会』ISBN978-4-86463-027-6の改訂版です

青沼裕之(あおぬま・ひろゆき)
1958年生まれ。筑波大学大学院体育科学研究科(博士課程)単位取得満期退学。専攻は現代イギリススポーツ史、スポーツ政策・運動論。著書に『近代ヨーロッパの探求 8 スポーツ』(共著、ミネルヴァ書房、2002年) 、『幻の東京オリンピックとその時代』(共著、青弓社、2009年)、『体育・スポーツの近現代』(共著、不昧堂、2011年) 、『イギリス労働者スポーツ運動史1923-58年』(単著、青弓社、2019年)、『ベルリン・オリンピック反対運動─フィリップ・ノエル゠ベーカーの闘いをたどる─』(単著、青弓社、2020年)など。2021年現在、武蔵野美術大学教授。

森 敏生(もり・としお )
1959年生まれ。広島大学大学院教育学研究科修了(教育学修士)。専門は体育科教育学。著書に『教師と子どもが創る体育・健康教育の教育課程試案 第1巻』(共著、創文企画、2003年) 、『教育実践とヒューマニズム』(共著、創文企画、2004年)、『中村敏雄著作集4 部活・クラブ論』(編著、創文企画、2009年) 、『スポーツ・健康と現代社会』(共著、武蔵野美術大学出版局、2015年)、『スポーツの主人公を育てる体育・保健の授業づくり─指導案の基本とプラン集─』(共著、創文企画、2018年)、『体育科教育学研究』(共著、大修館書店、2021年)ほか。武蔵野美術大学教授。

北 徹朗(きた・てつろう)
1977年生まれ。博士(医学)(昭和大学)、経営管理修士(専門職)(事業創造大学院大学)。最終学歴は東京農工大学大学院工学府電子情報工学専攻博士後期課程単位取得満期退学。現在の専門は、健康科学、ヘルスプロモーション論、スポーツ産業論、健康教育論、授業開発論など。ICU(国際基督教大学)、電気通信大学、明治大学、中央大学などの非常勤講師を経て、2010年に帝京科学大学こども学部児童教育学科専任講師、2012年に武蔵野美術大学専任講師として着任し、2014年に准教授。2021年現在、武蔵野美術大学教授、(同)大学院造形研究科博士後期課程兼担教授、東京大学教養学部非常勤講師。

*プロフィールの内容は、出版刊行時のものです。

MAU通信教育課程教科書
登録情報
著者青沼裕之・森敏生・北徹朗
ISBNISBN978-4-86463-146-4 C3075
体裁A5判/並製/224頁
刊行日2022年04月01日
ジャンル人文・社会・自然

目次

第1章 市民の生活と健康(北 徹朗)

  1. 健康とは何か
  2. 現代社会と健康政策
  3. エイジングと健康
  4. 筋肉の機能と健康
  5. 形態・体力とその測定法
  6. 運動と健康
  7. 栄養・食生活と健康
  8. 感染症と健康
  9. 休養と健康

 

第2章 現代スポーツの諸相と変化(森 敏生)

  1. スポーツとは何か
  2. スポーツとメディア
  3. スポーツ競技力とテクノロジーの進化
  4. スポーツと平和、人権、持続可能な開発
  5. スポーツと文化・芸術

 

第3章 現代日本のスポーツ政策-現状と対案(青沼裕之)

  1. スポーツの政治的利用の諸事例
  2. スポーツ政策研究の創始
  3. 臨時教育審議会とスポーツ政策の転換
  4. スポーツ振興基本計画(2001年)の策定
  5. 自民党「スポーツ立国ニッポン」の公表
  6. 民主党「スポーツ立国戦略」の公表
  7. 「スポーツ基本法」の制定-意義と課題
  8. 「スポーツ基本計画」の策定-概要と問題点
  9. スポーツ関係予算の推移と公共スポーツ施設の統廃合
  10. 「一億総スポーツ社会」を目指す「第2期スポーツ基本計画」
  11. 2021年度・2022年度スポーツ庁予算案の検討
  12. スポーツの成長産業化のもとで衰微する地域スポーツ
  13. 市民による地域スポーツ運動への期待
  14. コロナ禍での東京2020大会の開催-露呈した問題と我々の対案